[2023年2月4週号]
春の作業に向けてトラクターを整備する伊藤さん
【岩手支局】宮古市赤前の「宮古東部ファーム（佐々木積組合長＝７３歳、組合員１７人）」（以下、東部ファーム）は、東日本大震災後に整備された復旧田を耕作する機械利用組合として２０１５年に設立。１９年の台風災害などを経験しながらも、地域農業の担い手として奮闘している。
赤前地区は大震災の津波により、休耕田を含む約９㌶の農地が被災したほか、各農家が所有していた農業機械の多くが流された。
東部ファームは、国の被災地域農業復興総合支援事業を利用して、導入したトラクターなど農業機械の管理と、水稲栽培の作業受託による地域農業の復興を目的に組織された。
１５年に、国の農用地災害復旧関連区画整理事業が開始し、１７年５月には圃場整備が完了した２㌶で先行して作付けした。
東部ファーム設立時から、機械オペレーターを担う伊藤壽雄さん（７１）は、「整備後初めての作付けは、しっかりと稲が育つか心配だった。生育にむらがあったが、予想を上回る収穫量を確保できた」と振り返る。
３０㌃圃場が中心
大震災以前、同地区では１０㌃以下の圃場が多くを占めていたが、区画整理により３０㌃の圃場が中心となった。圃場への乗り入れ回数が減り、作業工程の低減につながっているという。
地域農業の再生が順調に進んでいたさなか、１９年１０月の台風１９号で、赤前地区は再び大きな被害を受けた。伊藤さんは「収穫後に保管していた約８００㌔のもみ５５袋のうち２７袋が水没。乾燥機２台も水没して動かなくなった」と話す。
水路がパイプライン化されたことで、水管理が容易になった
近年の米価の下落や肥料の高騰など、農業を取り巻く状況は厳しいが、導入した農業機械と整備された圃場の存在が、営農への意欲を長続きさせているという。２３年産水稲は、岩手県オリジナル品種「銀河のしずく」を中心に、７・４㌶で作付けする。伊藤さんは「機械と圃場の条件はそろっているので、意欲のある後継者が出てきてほしい」と期待する。
宮古農業改良普及センターでは、「東部ファームは地域の水田農業をけん引している中核的な組織。被災の困難を乗り越えた経験を生かし、さらに経営発展してほしい」と期待を寄せる。